「エピック・フューリー」作戦の損失から見る米軍の実力——衰退か、それとも依然首位

米国防総省監察総長室、議会予算局（CBO）、軍事メディア「ザ・ウォー・ゾーン」などが相次いで報告書を公表し、「エピック・フューリー」作戦における米軍の装備損失と支出の状況を明らかにした。これらの公式発表とオープンソース情報の統計は、現在の米軍の実力を評価するうえで貴重な定量的な手がかりとなる。

米軍が衰退しているかどうかをめぐる議論は、印象論に流れがちだ。しかし具体的な戦損データ、とりわけ無人機と有人機の損失は、高強度の対抗局面における実際の消耗と弱点を浮き彫りにする。

無人機の損失が突出

各種損失のなかで最も注目されるのは、MQ-9A「リーパー」無人機の戦損数だ。CBOの集計は24機。「ザ・ウォー・ゾーン」はオープンソース情報を踏まえて30機に更新した。ワシントン・ポスト紙は米政府当局者の話として、少なくとも45機のMQ-9Aが撃墜、墜落、または地上で破壊され、戦前の機体総数の約4分の1に相当すると伝えた。対外軍事販売の単価3,000万ドルで計算すると、総額は7億2,000万～9億ドルに達する。センサーと兵器を完全装備した場合、1機あたりのコストは5,000万ドル近くになる。米空軍の公開データによれば、今年5月時点でMQ-9Aの可用機体は2026会計年度初めの165機から135機に減少した。

また今年4月、MQ-4C「トライトン」無人機1機がイタリアのシゴネラ米軍航空基地へ帰投途中に消息を絶ち、ペルシャ湾に墜落した。原因は不明だ。5月下旬には米中央軍が、MQ-1無人機1機が国際水域で撃墜されたと発表した。米軍のMQ-4C装備数は約20機で、1機の建造費は約1億5,000万ドル。米海軍の予算文書によれば単価は2億3,800万ドルに達する。

有人機の損失と救出の代償

有人機も複数の戦損を出した。最も深刻なのはKC-135空中給油機で、2機が完全に破壊され、最大7機が損傷した。主力の空中給油プラットフォームであるKC-135は戦闘機、爆撃機、輸送機の継続的な任務遂行を支えており、その損失は出撃効率に直接影響する。

F-15E「ストライクイーグル」戦闘爆撃機も無傷では済まなかった。「エピック・フューリー」作戦開始直後、クウェート領内で3機のF-15Eが友軍の誤射により破壊された。4月3日には別のF-15Eがイラン上空で撃墜され、米軍がその後搜索救出活動を展開した。9月8日から9日にかけて、ヨルダン駐留のムワファク・サルティ空軍基地が弾道ミサイルの斉射を受け、約8機のF-15Eが損傷した。4月3日から5日のF-15E乗員救出作戦では、MC-130J特殊輸送機2機、MH-6ヘリコプター4機、A-10C攻撃機2機を含む複数の航空装備が損傷した。これまでに損傷した有人機のうち最も高価なのはE-3G「セントリー」早期警戒機1機だ。

数字をどう読むか

これらの損失データは情報源が異なり、集計基準や期間も一様ではない。しかし共通して指し示す事実がある。イランのような相手に対しても、米軍は高強度の作戦で相当な代償を払うということだ。無人機の大量損失は、敵の妨害が及ぶ環境での生存性の問題を露呈した。有人機の損失は友軍の誤射、地上攻撃、戦闘搜索救出など複数の局面に関わる。

ただし、単一作戦の損失をそのまま軍全体の衰退と同一視することはできない。米軍は依然として世界最大の国防予算、最も広範な基地網、豊富な実戦経験を有している。それでも装備損失と弾薬消費の細部は、世界首位を維持するには不断の投資が必要だと人々に想起させる。